自動車保険の見直しのポイントは？保険料を安くするコツはある？

 

自動車保険を見直してなるべく保険料を安くしたいと考えている人も多いのではないでしょうか。
自動車保険の保険料はさまざまな要因によって決まり、それらを見直すことで保険料が大幅に安くなる場合があります。

例えば、運転者の範囲や年齢条件を見直したり、車の使用目的を適切なものに変更したりすると、保険料の払いすぎを防ぐことができます。
また、車両保険は保険料の大きな割合を占めており、車両保険の見直しも保険料の節約にとても効果的です。
さらに、「代理店型」から「ダイレクト型」への保険会社の乗り換えや、多くの保険会社を一括見積もりで比較することでも、保険料を大きく削減できる場合があります。

今回は、自動車保険を見直す際にチェックすべきポイントや、保険料をより安くするコツをご紹介します。

自動車保険の見直しのポイント

自動車保険を見直す際にチェックすべきポイントをご紹介します。
自動車保険の保険料をなるべく安くしたいと考えている人は、以下のポイントを参考に、少しでも安くならないか検討してみることをおすすめします。

運転者の範囲と年齢条件を確認する

自動車保険の保険料は、運転者の範囲と年齢条件によって大きく異なります。
それらを適切なものに変更することで、保険料を削減できる場合があります。

運転者の範囲を限定する

自動車保険は、契約する車両の運転者を限定することで保険料の割引を受けることができます。
運転者の範囲には、「本人限定」「本人・配偶者限定」「家族限定」「限定なし」の4つがあり、保険会社によっては「本人限定」がない場合もあります。
この場合の「本人」とは、契約時に主な運転者として申告した記名被保険者のことです。

それぞれの範囲と保険料の割引率は、以下の通りです。

運転者限定特約	内容	割引率
本人限定	運転者を記名被保険者に限定 記名被保険者以外の運転は補償が受けられない	0.08
本人・配偶者限定	運転者を記名被保険者とその配偶者に限定 夫婦以外が運転した場合は補償なし	0.07
家族限定	本人・本人の配偶者・同居の親族・別居の未婚の子供までが補償を受けられる	0.01
運転者限定なし	家族だけでなく友人・知人など、誰が運転しても補償が受けられる	0

以上のように、運転者の範囲を「本人限定」や「本人・配偶者限定」にすることで、保険料の大幅な割引を受けることができます。
運転者の範囲が適切なものになっているか、今加入している保険の内容を確認してみましょう。

本人や配偶者以外が運転する場合でも、その頻度によっては「本人・配偶者限定」などに変更したほうが良い場合もあります。

例えば、別居している子供がいる場合、子供が帰省してくる際に備えて運転者の範囲を「家族限定」にしてはいないでしょうか。
現在、複数の保険会社から1日単位で契約できる保険が提供されています。
子供が運転する頻度が少なければ、運転者の範囲を「本人・配偶者限定」に変更しておき、子供が運転する場合は短期の保険を利用することで、保険料を抑えることができます。

年齢条件を適切な範囲に設定する

自動車保険の保険料は、「運転者年齢条件」によって大きく変化します。
補償の対象となる運転者の年齢を限定すれば、保険料の割引を受けることができます。

年齢条件の基準は保険会社によって異なりますが、「全年齢対象」「21歳以上」「26歳以上」「30歳以上」「35歳以上」などに分かれているのが一般的です。
年齢が若いほど事故を起こすリスクが高いため、「全年齢対象」が最も保険料が高く、「35歳以上」は最も割安です。

年齢条件を設定することによる割引率は保険会社によって異なりますが、おおまかには以下の通りです。

年齢条件	割引率
35歳以上	62%-75%
26歳以上	61%-73%
21歳以上	40%-55%
全年齢対象	0

「21歳以上」や「26歳以上」に限定すると、それ未満の年齢の場合よりも大きな割引を受けられることがわかります。

保険を見直す際には、年齢条件が適切に設定されているか確認してみましょう。
自分や同居している家族が誕生日を迎えて、年齢条件を26歳以上や21歳以上などに設定できるのにも関わらず、変更せずにそのままにしているケースはよくあります。

また、子供が独立して車を運転しなくなったり、配偶者や子供が自分専用の車を購入したりした場合は、運転者の範囲とともに年齢条件も忘れずに設定しなおすようにしましょう。

車両保険をなしにするか補償範囲を限定する

車両保険は、保険料の非常に大きな割合を占めています。
車両保険は自分の車を修理するための保険で、加入しておけば自損事故や自然災害による車の損害にも備えることができます。
しかし、車両保険の保険料は高額なため、修理費を自己負担できるのであれば車両保険に加入しないのもひとつの手です。

また、車両保険には、補償の範囲を限定した「エコノミー型」もあります。
エコノミー型は単独事故や当て逃げなどによる損害が補償されませんが、保険料が一般の車両保険よりも安くなります。
なお、エコノミー型の呼び名や補償範囲は保険会社によって異なります。

車両保険なしでどれくらい安くなる？

車両保険をなくした場合やエコノミー型に加入した場合に、保険料がどれくらい安くなるのかをみてみましょう。

プラン	保険会社A	保険会社B	保険会社C
車両保険あり	66,440円	75,640円	82,360円
エコノミー型	48,950円	53,200円	57,610円
車両保険なし	34,510円	34,610円	38,110円

以上は、「5ナンバー・6等級」などの条件で試算したものです。
保険料はさまざまな条件で変化しますが、エコノミー型や車両保険なしにすると大幅に保険料が安くなることがわかります。

どういったケースであれば車両保険をなくしても問題ない？

車両保険は保険料が高額ですが、「車両保険なし」にしてしまうと事故が起きた際に車両の修理費を保険金でまかなうことができません。
以下のような場合には、車両保険をなるべくつけるべきです。

・修理費が高くなる新車や高級車の場合
・貯蓄が少なめで万が一の際に修理費を自己負担できない場合
・運転に慣れておらず自損事故などのリスクが高い場合
・盗難のリスクが高い車種の場合
・ローンで購入した場合(車両保険なしだと事故の際にローンだけが残ってしまう)

逆に、以下のような場合は、車両保険なしでも問題が少ないでしょう

・長い年数が経過した車の場合
・貯蓄があり修理費を自己負担できる場合

こうした場合には車両保険のメリットが薄いため、車両保険に加入しないのもひとつの手です。

免責金額の設定を高くする方法もある

免責金額は、修理費用の自己負担分です。
例えば、免責金額を10万円に設定していて30万円の修理費がかかった場合は、10万円を契約者が自己負担して、残りの20万円が保険金として支払われます。

この免責金額を高めに設定しておけば、保険料は安くなります。
「小さな修理で保険を使うつもりはない」という場合は、ある程度大きめの免責金額を設定してもよいでしょう。
ただし、免責金額が大きければ、万が一の際に修理費用の自己負担額が大きくなることを頭に入れておきましょう。

車の使用目的が適切か確認する

車両の使用目的も、保険料を大きく左右します。
自動車保険を見直す際には、使用目的が適切に設定されているか確認しましょう。

使用目的は、「業務使用」「通勤・通学使用」「日常・レジャー使用」の3つに分かれています。

「業務使用」は、車両を継続的に仕事にも使用するケースで、保険料が最も高額です。
「通勤・通学使用」は、業務使用に該当せず、車両を通勤や通学に継続的に使用するケースです。
「通勤・通学使用」は、業務使用よりも保険料は低めです。
「日常・レジャー使用」は、業務使用や通勤・通学使用に該当しない場合で、保険料が最も低額です。

通勤方法を変更して車を通勤に使わなくなった場合は、余分な保険料を払わないよう使用目的を忘れずに変更することが大切です。

年間走行距離を確認する

自動車保険には、年間走行距離によって保険料が変わるものがあります。
年間走行距離の申告パターンにはいくつかあり、過去の走行距離を申告するタイプや、予想年間走行距離を申告するタイプがあります。

予想年間走行距離を申告するタイプで距離を多めに見積もってしまうと、保険料が実態よりも高くなってしまいます。
年間走行距離は、実態に即した距離になるように設定しましょう。

なお、申告した年間走行距離をオーバーした場合でも、保険会社に連絡して追加保険料を支払えば問題なく保険を利用可能です。
「連絡が遅れると補償対象外になるのでは？」と心配する人もいるかもしれませんが、悪意があって少なめに申告したのでなければ、事故の際に差額の保険料を支払えば補償を受けられるケースが多いです。
そのため、申告した年間走行距離をオーバーしてしまわないよう多めの距離で申告する必要はありません。

不要な補償や重複する補償を外す

保険料をなるべく安くしたい場合は、不要な補償や重複している補償がないかチェックしてみましょう。

例えば、事故の際に運転者や同乗者の怪我を補償してくれる保険に、「人身傷害補償保険」と「搭乗者傷害保険」があります。
人身傷害補償保険は、過失割合に関わらず、示談を待たずに実際の損害額の保険金を受け取れる保険です。
搭乗者傷害保険は、入院日数などに応じてあらかじめ決められた額が支払われる保険です。
両者には重複する部分があるため、人身傷害補償保険のみに加入して、搭乗者傷害保険は外してしまうのもひとつの手です。
ただし、万が一の補償が減ることに注意しましょう。

また、人身傷害補償保険は、乗車中以外の歩行中や自転車に乗っている際の事故も補償してくれます。
そうした乗車中以外の補償が不要な場合は、「搭乗中のみ補償特約」をつけることで保険料が安くなります。

さらに、複数の車を所有していて人身傷害補償保険に加入している場合は、歩行中や自転車に乗っている際の補償が重複します。
その場合も、1台を除いて「搭乗中のみ補償特約」をつけることで、補償の重複を避けて保険料を安くすることができます。

家族で複数の車を所有している場合などは、補償が重複するケースが多いです。
補償内容を見直して、省ける補償内容がないかよく確認してみましょう。

保険料を安くするコツ

補償内容の見直し以外にも、保険料を安くするために重要なポイントがあります。

ダイレクト型保険を利用する

自動車保険には、「代理店型」と「ダイレクト型」の2種類があります。

代理店型は、店舗の担当者と対面して契約するタイプの保険です。
プロのアドバイスを受けられる一方で、店舗費用が上乗せされているため保険料が高めです。

それに対してダイレクト型は、インターネットや電話で相談し、ネットや郵送で申し込みを行うタイプの保険です。
一般的に、ダイレクト型は代理店型よりも保険料が割安です。

代理店型からダイレクト型に乗り換えると、多くの場合保険料の節約が可能です。
一度ネットで見積もりをとり、どれくらい安くなるのか確認してみることをおすすめします。

保険料の支払いは一括払いで

保険料の支払い方法には、一括払いと月ごとの分割払いがあります。
分割払いにすると、一括払いに比べてトータルの支払額が5%程度割高になります。

保険の中途解約を行う場合は分割払いのほうが良い場合もありますが、そうした予定がなければ一括払いを選んだほうが保険料を節約できます。

割引制度をなるべく多く利用する

自動車保険にはさまざまな割引制度があり、保険会社によって提供されている割引サービスが異なります。
自分にあった割引を受けられる保険会社を探すことも、保険料を安くするためには重要です。

一般的な割引制度には、以下のようなものがあります。
なるべく多くの割引サービスを利用して、保険料を節約しましょう。

一括見積もりで多くの保険会社を比較する

保険料の安い自動車保険をみつけるためには、なるべく多くの保険会社を比較・検討することが重要です。

しかし、多くの会社から見積もりをとるのは大変です。
自動車保険の保険料には多くの要因が関係しており、補償内容や車両の情報を細かく入力する必要があります。

保険会社を比較する際に便利なのが、「自動車保険の一括見積もりサイト(無料)」です。
一括見積もりサイトを利用すれば、1回情報を入力するだけで複数の保険会社にまとめて見積もりを依頼することができます。
一括見積もりサイトは無料で利用でき、利用者にデメリットのないサービスです。
見積もり依頼の手間を省くために、積極的に利用することをおすすめします。

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まとめ

自動車保険の保険料をなるべく安く抑えるためには、補償内容を見直すことが大切です。

まずは、運転者の範囲・年齢条件・車の使用目的などが適切に設定されているか確認しましょう。
人身傷害補償保険などの補償内容を見直して、余分な補償や重複する補償がないかチェックすることも重要です。

また、車両保険は保険料の多くの部分を占めています。
車両保険をなしにしたり、補償範囲が限定されたエコノミー型に変更したりすることで、数万円単位の保険料を節約できる場合があります。

さらに、代理店型からダイレクト型の保険に乗り換えると、多くの場合保険料が大幅に安くなります。

保険会社を比較する際には、ネットの一括見積もりサイトを利用するのが便利です。
見積り依頼の手間を省くために、一括見積もりサイトを積極的に利用して、なるべく多くの保険会社の料金とサービスを比較しましょう。

保険料をなるべく抑えるために、今回ご紹介したポイントをチェックして、自動車保険を見直してみることをおすすめします。